一般的に想定される災害のリスクとして、「地震による損壊倒壊､液状化」や「豪雨による浸水､土砂災害」、「豪雪による損壊倒壊、孤立化」、「落雷による停電､瞬停･サージ」、「火災による延焼」、「テロや暴力行為による破壊、情報漏洩」等が挙げられます。
まずは、社内にBCP担当者を設置・招集して災害種別項目を洗い出し、ハザードマップなどにより想定被害を確認することから始めると良いでしょう。
その後、災害種別項目への対策の要否を検討し、具体的な対策を設定していくことをお勧めします。当社でもそれらに対する技術的なご支援を行っています。

まず、ハザードマップから想定被害に関する情報を抽出する必要があります。具体的な対応策については、費用対効果を勘案しながら防災計画を策定することをお勧めします。
例えば、浸水レベルが0.5～3mの区域の場合、1次浸水対策を「建物のレベルを１ｍに設定する」、「出入り口に膨張版を設置する」等とし、2次浸水対策として『重要設備を３ｍ以上に設定する』等を検討しながら計画を策定しなければなりません。被害想定と対応策の立案は当社でも代行が可能です。

自然災害の種別ごとに近年竣工した事例での被害を調査し、ベンチマークを取りながら最適解を設定することをお勧めします。
例えば、気象庁が公開している過去の気象データから建設地のデータを取得することに加え、周辺地域を複数比較し、最大値を把握してからリスク対策を検討することも重要です。当社ではご要望に応じこのような検討も行っています。

大きく分けると、次の2つが対策として考えられます。

1. 受水槽を設置し、緊急遮断弁を設けることで水源を確保する
2. 井戸を設置し、井戸水を使用する

(1)の対策では、地震発生時に給水管へ損傷が生じた場合でも、緊急遮断弁の働きによって受水槽内の水の漏洩を防げます。確保可能な水源は受水槽容量だけとなりますが、飲用可能な水源を確保できるという大きなメリットがあります。
(2)の対策では、井戸水の使用可否と処理のレベルによっては、一般給水以外の水源として確保が可能です。 例えば、製品の冷却用に井戸水を使用していた場合、設置タンクに蛇口を設けることでトイレ洗浄用の水源として流用可能です。埋設された給水管の破損によって一般給水が途絶えた場合でも、井戸が枯れないかぎり井戸水の使用が可能となります。
プロジェクトの条件に合わせて、比較検討し最適解の選択をお勧めします。当社ではこのようにお客様のご要望に応じ、様々なBCPの観点から技術的ご支援をしております。