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病院建設

病院のBCPと設備計画

日本では2005年に、BCPガイドラインができ、事業継続という考え方が重要視されています。

皆様の病院では、災害時の備えはしっかりできていますか?

BCPとはBusiness Continuity Planの略で、災害や事故など不測の事態を想定して、 事業継続の視点から対応策をまとめたものとされています。

今回のは、病院建設におけるBCPについて、確認しておくべきポイントをご紹介いたします。

災害時には、電力、ガス、給水などのライフラインが機能しなければ、事業を継続できません。

ライフラインを機能させ、事業を継続するためには、まず、病院を建設する地域において、 災害時にどれくらい被害を受けるかを確認する必要があります。

災害時の被害状況を確認する手段として、ハザードマップというものがあります。 ご存知でしょうか?

ハザードマップは、国や自治体が、自然災害による被害を予測し、その被害を地図化したものです。 (インターネットなどで確認できます。)

その地図から、災害時、各ライフラインが何時間あるいは、何日で復旧するのか、水害が起きた時に 何mまで浸水するのかなど、災害時の状況を確認することができます。

次に、それらを確認したうえで、設備計画を行う必要があります。 停電時に電力を賄うためには、非常用発電機が必要になります。 この非常用発電機を計画するうえで、確認しておく事項として、たとえば、ハザードマップで予測された 水害の高さ以上の場所に、発電機が設置されているか、あるいは、ハザードマップで予測された 停電日数の期間中、災害時医療が行えるだけの発電燃料を搭載しているか、などが挙げられます。 災害時の状態を確認せずに、設備仕様を過剰にしてしまうとコストがかさんでしまいます。

逆に不足すると事業が継続できないという最悪の事態に陥ります。

ハザードマップを確認し、災害時に、病院のライフラインがどのような状態であるかを確認したうえで、 災害時に必要な設備仕様を決定する。 このステップを踏むことで、コストと品質のバランスがとれた病院が実現できるのです。

プラスPMでは、BCPを計画するうえで、検討すべきポイントをアドバイスすることが可能であり、 病院事業を継続するための最適な設備計画も提案することが可能です。

新病院の建設において、BCPをお考えであれば、是非一度、 コンストラクション・マネジメントのプラスPMへご相談下さい。


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