予算通りに建設プロジェクトを進めるために

設計段階での手戻りをなくし時間と予算の無駄を削減しよう

※2024.1.22改訂（2014.8.31公開）

昨今、建設費の高騰により事業予算通りに建設計画を進めることが大変難しくなっています。そのような状況の中、さらにプロジェクトに二の足を踏ませてしまうのが設計段階での手戻りです。
今回は、建設プロジェクトで発生しやすい設計に関する手戻りをなくし、不要なコスト発生を防ぐポイントを解説します。

図面はあるのに工事発注ができない！なぜ？

通常、設計図面が完成したら建設会社に工事費の見積りを依頼し、契約、施工開始という流れになります。
しかしここで問題となるのが、工事費の見積りが当初設定した事業予算を大幅に超えている場合です。

こうなるとプロジェクトを進めることができません。追加の費用を用意するのか、予算に合うように必要な仕様を削っていく（CD：コストダウン）のか。あまりにも金額が合わない場合には建物規模の見直しとなるので、設計そのものをやり直さなければいけません。

設計図の完成から見積りを依頼して提出されるまで約４週間、見積り内容の確認および比較に約１週間、契約内容の調整に約２週間、契約書の締結に約１週間とすると全体で８週間となり、２カ月弱で着工準備に入ることができます。
これが設計内容の見直しや再見積りとなると、簡単に２カ月や３カ月、追加の期間が掛かります。
そうなってしまうと工事スケジュール全体が遅れ、工場の操業にも影響が出てしまいます。計画していた建物で目論んでいた収益も先送りになり、事業計画だけでなく経営計画を見直す事態になりかねません。

では、こうした事態はどうしたら防ぐことができるのでしょうか。

ポイント1：コストコントロールを丁寧に行う

▲2023年から過去5年間の建築費指数グラフ | 一般財団法人建設物価調査会

① 適切な事業予算の設定

近年、建設工事費は年々上昇傾向にあります。設計期間中の物価上昇も想定する必要があり、スケジュールを遅延させないためには、建設事業費に予備費を見込むことも検討すべき手法となります。予備費を見込むことで、設計変更や設計期間の物価上昇への対応が容易となります。

② 設計初期からのコストマネジメント

建物の設計図は、お客様の建物への要求に対し、法的条件や立地条件などを確認し打合せを重ねることで作り上げていきます。その際に、コストを意識していないと事業予算内に収まらない設計図となってしまいます。設計内容の変更ごとに概算を算出しコストの変動範囲を明確にすることで、事業費がどのような状況になっているのかが分かり、事前に予算の検討や規模について検討することが可能になります。

③ 減額案の検討

設計途中でのご要望や新たな対応により、事業費が増加することも予想されます。面積削減が可能なところや仕上げグレード変更によるコストダウンが可能な項目をリストアップし金額変更の際、順番に採用していく手法もあります。

ポイント2：設計当初から建設会社に参画してもらう

設計段階から建設会社がプロジェクトに参画すると、建設会社の独自のノウハウや追加コストのかからない工法の提案を受けることができます。コストにおいては、建設会社の方が設計会社より精度の高い概算金額を提示することでき、コスト状況の把握が可能になります。さらに建設会社の豊富な経験や技術から、より多くの減額提案を受けることができます。これを可能にするのがデザインビルド方式（DB方式）やECI方式といった発注方式です。プラスPMはお客様に最適な方式を見極めた発注支援を得意としています。

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まとめ

設計段階で手戻りが生じると余計な時間がかかり、それはそのまま人件費となってコスト増加を招きます。また、昨今の建設市況は上昇傾向にあり、スケジュールが遅れるごとに建設費用が上昇することになります。それにより大幅な設計の見直しを行うか、予算の積み増しが必要となり、プロジェクト自体の見直しが必要になる可能性も出てきます。

予算をオーバーしてしまってから対策を講じるのではなく、設計開始から様々なマネジメント手法を活用することで当初の予定通りプロジェクトを進めることが、事業を成功に導く最良な方法となります。

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